イーストスプリング米国高利回り社債オープン
追加型投信/海外/債券
- 基準価額
- (02/22)
- 米高利回
- 4,652円
- 前日比
- 9円
当ファンドの特色
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米国の高利回り社債を実質的な主要投資対象とし、高い金利収入の確保とともに証券の値上り益の獲得を目指した運用を行います。原則として投資時において、S&Pまたはムーディーズのいずれかにより、B-※相当以上の格付けを得ている米ドル建ての高利回り社債を中心に投資を行います。 ※S&Pにおける「B-」、またはムーディーズにおける「B3」。以下同じ。 |
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マザーファンドの運用は、ピーピーエム アメリカ インク(PPMA)が行います。債券運用のスペシャリストとして安定運用を基本とするPPMAに、マザーファンドの運用の指図に関する権限を委託します。ただし、国内の短期金融資産の運用の指図に関する権限を除きます。 格付機関や外部のアナリストの評価に依存せず、クレジット・アナリスト・チームが徹底した個別銘柄の調査・分析を行います。ポートフォリオ・マネジャーは、企業評価に加えて業種および個別銘柄の分散に配慮した銘柄選択およびポートフォリオ構築を行います。 【ファンドの仕組み】
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運用プロセス全体にわたってリスク管理を徹底し、投資リスクの低減を図ります。PPMAでは、ボトムアップによる個別銘柄の分析に加え、トップダウンによる政治経済情勢等のマクロ分析や定量的なポートフォリオ分析を組合せることにより、リスク管理を徹底します。 ポートフォリオの構築に当たっては、業種および個別銘柄の分散により、リスクの低減を図ります。 組入後、S&PまたはムーディーズのいずれかによりB-相当未満に格下げとなった債券を継続保有することは可能とします。ただし、保有する債券がS&PおよびムーディーズのいずれからもB-相当未満に格下げとなった場合には、原則として3ヵ月以内に当該債券を売却します。 |
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原則として、為替ヘッジは行いません。実質的に組入れた外貨建資産について、原則として為替ヘッジは行いません。そのため、為替相場の変動の影響を受けることになります。 |
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毎月10日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、収益分配を行います。原則として、毎決算時に、利子・配当等収益を中心に分配を行います。 委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して、利子・配当等収益に加え、売買益(評価益を含みます。)等からも収益分配を行う場合があります。 分配対象額が少額の場合は、収益分配を行わないこともあります。 ※将来の分配金の支払いおよびその金額について、保証するものではありません。 |
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当ファンドのリスク
基準価額の変動要因
投資信託は預貯金とは異なります。
当ファンドは、値動きのある有価証券を実質的な主要投資対象とするため、当ファンドの基準価額は投資する有価証券等の値動きによる影響を受け、変動します。また、外貨建資産に投資しますので、為替変動リスクもあります。したがって、当ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割込むことがあります。当ファンドの運用による損益は、すべて投資者のみなさまに帰属します。
<基準価額の変動要因となる主なリスク>
1. 為替変動リスク

為替レートの変動による外貨建資産の価格変動リスク
2. 信用リスク

債券の発行者の債務不履行(元本や利息の支払い不能)リスク
3. 金利変動リスク

金利変動による債券の価格変動リスク
4. 流動性リスク

市場における有価証券の取引量が少なく希望価格で売却できないリスク
(注)基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
その他の留意点
- 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
- 当ファンドは、ファミリーファンド方式により運用を行います。マザーファンドは、複数のベビーファンドの資金を運用する場合があるため、他のベビーファンドからのマザーファンドへの資金流出入の動向が、基準価額の変動要因となることがあります。
- 金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情(流動性の極端な減少等)があるときは、購入・換金のお申込みの受付けを中止することおよびすでに受付けたお申込みの受付けを取消すことがあります。
- 分配金は計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および売買益(評価益を含みます。))を超えて支払われる場合があるため、分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。分配金はファンドの純資産から支払われますので、分配金支払い後は純資産が減少し、基準価額が下落する要因となります。投資者のファンドの購入価額によっては、支払われた分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。


















